HOYAの企業概要と沿革
HOYAの企業概要をご紹介します。この概要を見れば、HOYAのおおよそのことはご理解いただけると思います。
HOYAの基本情報
社名 | HOYA株式会社 |
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本社所在地 | 東京都新宿区西新宿6-10-1 日土地西新宿ビル 20F |
設立年月日 | 1944年(昭和19年)8月23日 |
代表取締役 | 鈴木 洋 |
株式公開 | 東証1部(証券コード:7741) |
資本金 | 6,264,201,967円 |
事業内容 | ヘルスケア、メディカル、エレクトロニクス、映像
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HOYA現社長の鈴木洋氏は、HOYA創業者の血筋を引いている人物で、前社長鈴木哲夫氏の息子さんです。東洋大学経営学部卒業後しばらくは放浪していたようですが、父のすすめでHOYAに入社後はシンガポールの法人を任されるなど現場での経験を積んできました。そのため、鈴木洋氏はHOYAに海外の米国流経営戦略を積極的に取り入れています。
HOYA株式会社の沿革
HOYAの沿革はこちらになります。
1941年 11月 | 東京・保谷町(現在の西東京市)で東洋光学硝子製造所を創業。 光学ガラス製造に着手。 |
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1944年 8月 | 資本金120万円の株式会社に改組。商号を(株)東洋光学硝子製造所に変更。 |
1945年 10月 | クリスタルガラス食器製造開始。 |
1947年 8月 | 商号を(株)保谷クリスタル硝子製造所に変更。 |
1952年 2月 | 光学ガラスBK7製造再開。 |
1960年 11月 | 保谷光学工業(株)、山中光学工業(株)および保谷光学硝子販売(株)を吸収合併し、商号を(株)保谷硝子に変更。 |
1961年 10月 | 東京証券取引所市場第二部へ上場。 |
1962年 5月 | メガネ用レンズ製造開始。 |
1967年 4月 | 累進焦点メガネレンズを発売。 |
1972年 12月 | ソフトコンタクトレンズ製造開始。 |
1973年 2月 | 東京証券取引所の市場第一部へ指定替え。 |
1974年 1月 | 長坂工場(山梨県北杜市)を新設し、半導体用マスクサブストレート製造開始。HOYAオンラインシステム(メガネレンズの受発注)を発表。 |
1982年 10月 | 子会社の(株)保谷電子を吸収合併。 |
1983年 1月 | 八王子工場(東京都八王子市)を新設し、半導体用フォトマスク製造開始。 |
1984年 8月 | 新本社ビルを新宿区中落合に竣工。 |
10月 | 子会社の(株)保谷レンズおよび(株)保谷クリスタルを吸収合併し、商号をHOYA(株)に変更。 |
1985年 5月 | 液晶用大型マスクの生産開始。 |
1986年 10月 | R&Dセンタービル(東京都昭島市)竣工。 |
1987年 6月 | 白内障用眼内レンズ製造開始。 |
11月 | 光学ガラスによる非球面モールドレンズ製造開始。 |
1989年 4月 | オランダにHOYA EUROPE B.V.(現HOYA HOLDINGS N.V.)、米国にHOYA CORPORATION USAを設立。 |
1991年 3月 | HDD用ガラスディスクを発売。 |
1994年 4月 | グループの機構改革を行い、3ディビジョン制(エレクトロオプティクス、ビジョンケア、クリスタル)へ移行。 |
1995年 6月 | 社外取締役制度を導入。 |
1996年 8月 | 米国IBM社とHDD用次世代ガラスディスク開発の技術協力開始。 |
1997年 4月 | カンパニー制を導入。 |
5月 | シンガポールに地域本社としてHOYA HOLDINGS ASIA PACIFIC PTE. LTD.を設け、オランダおよび米国のHOYA HOLDINGS N.V.とHOYA HOLDINGS INC.の2社と合わせて欧州、北米、アジア各地域の地域本社体制が整う。 |
12月 | HOYA LENS DEUTSCHLAND GmbHがHOYAグループ最初のISO14001を取得。 |
1998年 4月 | 四半期毎の連結決算発表を開始。 五日市工場が国内主要工場で最初のISO14001を取得。 |
1999年 2月 | 国内主要全工場でISO14001を取得。 |
2000年 7月 | 沖電気工業(株)の半導体フォトマスク製造部門を譲り受ける。 |
2001年 5月 | 高屈折プラスチックレンズ素材「アイリー」を使用した「HOYALUXサミットプロ」および「NuLux EP」を発売。 |
10月 | 軟性眼内レンズ(ソフトIOL)製造開始。 |
2002年 5月 | 半導体新基板材料3C-SiC製造販売を開始。 |
8月 | 大日本印刷(株)と次世代半導体用マスクブランクスの技術アライアンス締結。 |
2003年 3月 | 子会社のHOYAクリスタル(株)、HOYAクリスタルショップ(株)を吸収合併。 |
6月 | 委員会設置会社へ移行。 |
7月 | グローバルベースでの財務マネジメント機能を欧州地域本社に移管。 |
2004年 2月 | HOYA オプティクス(株)を吸収合併。 |
3月 | 日本板硝子(株)のHDD 用ガラスディスク事業を譲り受ける。 |
10月 | 米国預託証券(ADR)プログラムLevel-1を開設。 |
2005年 11月 | 普通株式1株につき4株の割合で株式分割を実施。 |
2006年 3月 | 子会社のHOYAアドバンストセミコンダクタテクノロジーズ(株)を吸収合併。 |
12月 | ペンタックス株式会社との経営統合についての基本合意を発表。 |
2007年 8月 | 株式公開買い付けによりペンタックス株式会社が連結子会社に。 |
2008年 3月 | ペンタックス株式会社と合併。内視鏡等の医療分野およびカメラ、レンズモジュール等の映像分野が加わり、光学メーカーとしてさらに事業を拡大。 |
2009年 3月 | クリスタル事業終了。 |
9月 | HOYA米国子会社、米国初の小切開対応プリロード式眼内レンズシステム「iSert」を発売。 |
10月 | グローバル市場での成長を視野に、メガネレンズ事業の本部をオランダから最新鋭の生産設備の整ったタイに移管。 |
2010年 1月 | HOYAヘルスケア株式会社を吸収合併、アイケア事業部へ。 |
6月 | ハードディスク用ガラスメディア製造事業および関連資産を譲渡。 |
10月 | 画像センサー用特殊ガラス事業をHOYA CANDEO OPTRONICS株式会社に事業移管。 |
12月 | IR情報としてIFRS基準の2010年3月期決算情報を開示。(2011年3月期の決算短信からIFRS任意適用) |
2011年 10月 | PENTAXイメージング・システム事業を株式会社リコーに譲渡。 |
2012年 5月 | 金属製整形外科用インプラントの国内メーカー、日本ユニテック(株)を買収。 |
10月 | 次世代高機能ペンタックス ビデオプロセッサ 「EPK-i7000」をリリース。 |
11月 | セイコーエプソン(株)ならびにセイコーホールディングス(株)と、眼鏡レンズ製造事業の譲受と販売分野における提携に関する契約を締結。 |
2013年 2月 | セイコーエプソン(株)のメガネレンズ開発製造事業を譲り受ける。 |
6月 | セイコーホールディングス(株)の子会社でメガネ関連商品の販売事業を行うセイコーオプティカルプロダクツ(株)の株式を30%譲り受ける。 |
11月 | 自動内視鏡洗浄装置(AER)のリーディング企業であるWassenburg社の過半数株式を取得。 |
2014年 3月 | セイコーオプティカルプロダクツ(株)の株式20%を追加取得し、出資比率50%の連結子会社に。 |
5月 | HOYA株式会社 執行役 チーフリーガルオフィサー兼企画・総務責任者にAugustine Yee(オーガスティンイー)が就任。 |
7月 | 光学ガラスブランクスの新製品「NRP」を発表。 |
10月 | 遠近両用メガネレンズ「HOYALUX MSi」発売。 |
2015年 3月 | 滲出性加齢黄斑変性治療用デバイスのベンチャー企業 SalutarisMDに出資。 |
5月 | PENTAX Medical、『高周波ナイフ DN-D シリーズ (愛称Splash M-Knife)』を発売。 |
8月 | 故 鈴木哲夫名誉会長「お別れの会」開催。 |
9月 | PENTAX Medical、Creo Medical 社へ出資。 |
10月 | 緑内障用医療デバイスのベンチャー企業、InnFocusに追加出資。スイスのメガネレンズメーカー、Knecht&Muller AGを買収。 |
2016年 3月 | グループ本社が新宿区西新宿に移転。
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HOYAの創業者は山中兄弟ですが、戦後の経営が思わしくない頃に入社してきたのが鈴木哲夫氏で、創業者山中茂氏の長女と結婚し、茂氏が亡き後若干32歳で社長に就任した人物です。この鈴木哲夫氏のHOYA経営は、5年で売り上げを10倍にするという快挙を成し遂げ、東証2部への上場も果たしました。しかし、その後の業績悪化で失脚せざるをえず、社長を退任したものの2年後にはまた業績が回復し、再びHOYA社長に返り咲いたという経歴をお持ちです。その後は業績が伸びる一方で、哲夫氏の経営は評価されました。
HOYA現社長の代では、ペンタックスを傘下におさめるなど技術力の高い会社を子会社にする戦略も積極的に行われています。
HOYAの経営理念
HOYAの経営理念はこちらになります。
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HOYAは成果主義をとっているため、基本給も比較的高いですが、そこに報酬や残業手当などが加算され、金銭面では同業社と比較してもかなり良い方です。ただ、その分福利厚生などの制度は充実していないといった声は聞かれます。