大建工業株式会社の企業概要と沿革

大建工業の企業概要をご紹介します。この概要を見れば、大建工業のおおよそのことはご理解いただけると思います。

大建工業株式会社の基本情報

社名　　　 大建工業株式会社
本社所在地 富山県南砺市井波1-1
設立年月日 1945（昭和20）年9月26日
代表取締役社長 億田　正則
株式公開　 東証１部（証券コード：7905）
資本金　　 13,150,039,080円
事業内容　 住宅・建設資材関連事業、住宅・建設工事関連事業

大建工業現社長の億田正則氏は、関西学院大学商学部卒業後に入社し、営業の鬼として様々な役職を歴任してきました。億田氏は、大建工業の海外比率を上げたい意向を示し、やはり今後もより営業に力を入れて業績アップを狙っています。

大建工業株式会社の沿革

大建工業の沿革はこちらになります。

1945年（昭和20年） 大建産業（株）林業部の全事業を継承し、大建木材工業（株）として発足。富山県井波工場にて特殊合板を製造。
1949年（昭和24年） 大阪証券取引所に上場。
1954年（昭和29年） 名古屋工場を建設。輸出用合板、二次加工用合板を製造。
1957年（昭和32年） 大建ウォールボード工業（株）を設立。
1958年（昭和33年） 木質繊維板（A級インシュレーションボード）の生産を目的とした岡山工場を建設。商品名「ダイケンボード」。
1963年（昭和38年） アメリカのウッドコンバージョン社と鉱物質繊維板の製造・販売に関し提携。商品名「ダイロートン」。
1964年（昭和39年） ダイケンホーム（株）を設立。
1967年（昭和42年） 大建ウォールボード工業（株）を合併、大建工業（株）として発足。
1970年（昭和45年） 日本万国博「生活産業館」に出展参加。テーマは「よりよい住み心地を」。名古屋工場でWPC建材の生産を開始。大型合板の製造を目的とする富山工場を建設。
1971年（昭和46年） 東京証券取引所第一部へ上場。
1973年（昭和48年） ショールームの第一号（岡山ホームコロジー館）を建設。岡山工場で畳用ボードの生産を開始。
1977年（昭和52年） 木質繊維板「断熱ボード」の生産を目的とした高萩工場を建設。
1984年（昭和59年） サウンドセンターを岡山に新設。
1987年（昭和62年） 三重ダイケン（株）を設立。
1989年（平成元年 井波工場でドアや収納などの住機製品の生産を開始。高萩工場で窯業系サイディングの生産を開始。
1990年（平成2年） CI（コーポレートアイデンティティ）導入により、社名のロゴ、シンボルマークなどを刷新。「アメニティデザイン企業」を宣言。
1994年（平成6年） マレーシアにダイケンサラワク社を設置。
1996年（平成8年） ダイケンサラワク社にてテクウッド（MDF）の本格生産を開始。岡山にダイライト工場を建設。
2000年（平成12年） TOTO株式会社と包括的業務提携。富山工場を富山大建工業（株）に分社。
2001年平成13年） ニチハ（株）と外装材分野等で提携。
2002年（平成14年） TOTO、YKKAPとリモデル分野で提携。大建工業（寧波）有限公司を設立。環境測定・分析センターを設置。
2003年（平成15年） 高萩工場を東日本ダイケンプロダクツ（株）に、岡山工場を西日本ダイケンプロダクツ（株）に分社。
2004年（平成16年） TOTO・DAIKEN・YKKAP3社共同運営による「TDY広島コラボレーション ショールーム」オープン。当社サイディング事業とニチハ（株）のインシュレーション事業を交換。井波工場を井波ダイケンプロダクツ（株）に、名古屋工場を中部ダイケンプロダクツ（株）に分社。
2005年（平成17年） マレーシアのMDF製造会社・サムリンファイバーボード社を子会社化、新社名をダイケンミリ社とする。TOTO・DAIKEN2社共同運営による「TD高松コラボレーション ショールーム」オープン。耐震・耐震リモデルニーズを活性化させる事を目的に「耐震キャンペーン」をスタート。
2006年（平成18年） 製品の機能・性能や施工を体感、実習できる製品研修施設「テクニカルスペース岡山」をオープン。
2007年（平成19年） 各生産会社の名称を、東日本ダイケンプロダクツ（株）から高萩大建工業（株）に、中部ダイケンプロダクツ（株）から中部大建工業（株）に、西日本ダイケンプロダクツ（株）から岡山大建工業（株）に、井波ダイケンプロダクツ（株）から井波大建工業（株）に、各々変更した。カイハツボード（株）を子会社化。
2008年（平成20年） インシュレーションボード事業50周年を記念し、エコ50キャンペーンをスタート。大建アメニティ（上海）商貿有限公司を設立。
2009年（平成21年） 東京事務所を統合。東京ショールームをオープン。
2010年（平成22年） TOTO・DAIKEN・YKKAP3社共同運営による「TDY大阪コラボレーション ショールーム」オープン。パナソニック電工（株）との生産・調達面で業務提携
2011年（平成23年） 高萩大建工業株式会社と会津大建工業株式会社を合併、東部大建工業株式会社を設立。
2012年（平成24年） TOTO・DAIKEN・YKKAP3社共同運営による「TDY東京コラボレーションショールーム」をオープン。ホクシン（株）とMDF生産・供給面での業務・資本提携。
2013年（平成25年） C＆H（株）を子会社化。
2014年（平成26年） インドネシアにPTSUSETA DAIKEN INDONESIA社を現地企業と合弁で設立。TOTO・DAIKEN・YKKAP 3社共同運営による「TDY福岡コラボレーションショールーム」をオープン。
2015年（平成27年） 井波大建工業（株）、岡山大建工業（株）、東部大建工業（株）、三重ダイケン（株）を大建工業（株）に統合。70周年記念新製品を発売。インドネシアにPT.Daiken Dharma Indonesia社を現地企業との合弁で設立。
（以上、大建工業株式会社HPより引用）

大建工業は戦後の伊藤忠財閥解体時に林業部が独立してできた会社ですので、戦後の混乱期の建物再建の際に活躍しました。

また、大建工業では、「ダイケンボード」開発をきっかけに、「ダイロートン」や「ダイライト」など独自の建築資材を開発・販売してきました。こうした開発力は、同じ住宅建材メーカーと比べて大建工業が優れている部分です。

大建工業株式会社の経営理念

大建工業の経営理念はこちらになります。

人と空間・環境の調和をテーマに顧客本位の経営を行う
DAIKEN -会社案内：グループ企業理念

大建工業は、通常であれば廃棄処分となってしまうようなものを建築資材に利用するなどエコに力を入れてきました。そうした力は現代でも特に必要とされている力ですから、大建工業は創業以来約70年、先見の明をもって事業を行ってきたことがわかります。

大建工業株式会社の事業案内

大建工業の事業内容について詳しく見ていきましょう。

住空間事業 床材や壁材、天井材、下地材、収納や建築音響製品など住宅用建材を製造
エコ事業 エコ素材の開発・製造
エンジニアリング事業 文教施設などの内装工事や工事部材の生産・仕入れ・販売、設計・施工のコンサルタント業務

大建工業の主となる事業は住空間事業で、半分以上の売上を占めています。木材に樹脂を注入して硬化する大建工業の独自技術を使用した土足可能な床材がヒットとなり、さらに売り上げを伸ばしています。

戦後の住宅建築を支えてきた大建工業株式会社

大建工業のご紹介はいかがだったでしょうか？

大建工業は戦後から住宅や施設の建築を支える資材作りを主たる事業としてきました。こうした不自由な時代に新しい住宅資材を開発してきた大建工業は、現代日本の住宅づくりの基礎を作ってきた会社とも言えるでしょう。様々な新しい資材の開発に力を入れる大建工業で、今後もこれからの日本や世界の住宅を変える発明が行われるかもしれません。