山下医科器械株式会社の会社概要と会社沿革
まずは、山下医科器械の会社概要について説明していきます。
| 会社名 | 山下医科器械株式会社 |
|---|---|
| 福岡本社 | 〒810-0004福岡県福岡市中央区渡辺通3丁目6番15号 NMF天神南ビル6階 |
| 佐世保本社 | 〒857-8533長崎県佐世保市湊町3番13号 |
| 創業 | 1926(大正15)年8月 |
| 代表取締役社長 | 山下 尚登 |
| 上場証券取引所 | 東証一部 |
| 資本金 | 4億9,402万5,000円 |
| 事業内容 | 医療機器の販売、レンタル、リース、理化学機器の販売、医療事務コンピューターの販売、医療設備器械の販売、動物用医療機器の販売、医薬品の販売、在宅介護機器のレンタル並びに販売、物流システムの開発並びに物品管理の運用、医療廃棄物処理業、医療機関のコンサルティング |
山下医科器械株式会社の会社沿革
続いて、以下は山下医科器械の会社沿革です。
| 大正15年8月 | 山下忠次郎が山下医療器械店として佐世保に創業 |
|---|---|
| 昭和25年4月 | 株式会社山下医療器械店設立 |
| 昭和35年9月 | 山下医科器械株式会社と社名変更 |
| 昭和36年1月 | 長崎支店を開設 |
| 昭和43年10月 | 島原営業所を開設 |
| 昭和47年1月 | 代表取締役に山下登就任 |
| 昭和48年9月 | 佐賀営業所を開設 |
| 昭和50年1月 | 大村営業所を開設 |
| 昭和53年4月 | 福岡営業所を開設 |
| 昭和55年9月 | 久留米営業所を開設 |
| 昭和56年11月 | 北九州営業所を開設 |
| 昭和61年4月 | 五島営業所を開設 |
| 昭和62年8月 | 唐津営業所を開設 |
| 昭和63年8月 | 佐世保市卸団地に流通センターを開設 |
| 平成元年10月 | 熊本営業所を開設 |
| 平成2年8月 | 諫早営業所を開設 |
| 平成2年9月 | 大牟田営業所を開設 |
| 平成3年5月 | 長崎支店、福岡営業所を支社に変更 |
| 平成6年4月 | 筑豊営業所を開設 |
| 平成7年11月 | 医療環境センターを開設 |
| 平成9年6月 | 代表取締役に山下 尚登就任 |
| 平成11年5月 | 流通センターから物流センターへ移行 |
| 平成11年8月 | 八代営業所を開設 |
| 平成12年4月 | 大分営業所を開設 |
| 平成13年2月 | トータルメディカルサポートセンターを開設 |
| 平成13年5月 | 宮崎営業所、鹿児島営業所、鳥栖営業所を開設 |
| 平成14年6月 | 株式会社アトル・エムアイを合併 |
| 平成15年2月 | 山下医科器械の都城営業所を開設 |
| 平成15年11月 | 山下医科器械の対馬営業所を開設 |
| 平成15年12月 | TMSセンターに多機能ショールーム開設 |
| 平成16年5月 | 佐世保営業所、佐賀営業所を支社に変更。資本金1億8,080万円に増資 |
| 平成16年6月 | 久留米営業所、鳥栖営業所を統合してTMS支社を開設。武雄営業所、天草連絡所、中津連絡所を開設 |
| 平成16年10月 | 大村営業所、諫早営業所を統合して長崎中央営業所を開設 |
| 平成17年5月 | 熊本営業所、大分営業所を支社に変更。山下医科器械の福岡本社を開設 |
| 平成17年6月 | 山下医科器械の福岡西連絡所を開設 |
| 平成18年2月 | 東京証券取引所市場第二部上場 |
| 平成18年 | 山下医科器械の北九州営業所を支社に変更 |
| 平成18年7月 | 代表取締役会長に山下尚登。代表取締役社長に山下耕一就任 |
| 平成19年5月 | 山下医科器械の広島営業所開設。東京証券取引所市場第一部指定承認 |
| 平成20年7月 | 代表取締役社長に山下尚登就任 |
| 平成21年6月 | 広島県福山市に山下医科器械の東手城ヘルスケアモールを開設。福岡西連絡所、八代連絡所を営業所に変更 |
| 平成22年4月 | 佐賀県鳥栖市に山下医科器械のＳＰＤセンターを開設 |
| 平成24年6月 | 鹿児島県奄美市に山下医科器械の奄美連絡所を開設。山下医科器械の鹿児島営業所を支社に変更 |
| 平成25年7月 | 福岡県福岡市に山下医科器械の福岡SPDセンターを開設。山下医科器械の旧SPDセンターを鳥栖SPDセンターに改称 |
| 平成27年8月 | 山下医科器械がパナソニックヘルスケア株式会社と共同出資を行い、福岡市に合弁会社パナソニックメディコム九州株式会社を設立 |
| 平成27年8月 | 山下医科器械が監査等委員会設置会社に移行
|
■山下医科器械の会社沿革の要点
最初は、大正15年8月に山下医療器械店として佐世保に創業したところから始まりました。その後、昭和35年9月に山下医科器械株式会社へと社名変更します。そして山下医科器械は、平成18年2月に東京証券取引所市場第二部へ上場、平成19年5月には東京証券取引所市場第一部へ指定承認し、勢いを増していきます。平成27年8月に山下医科器械は、パナソニックヘルスケア株式会社と共同出資を行い、福岡市に合弁会社パナソニックメディコム九州株式会社を設立するなど、現在もますます拡大しています。
山下医科器械株式会社の事業案内
山下医科器械の事業内容は、以下の通りです。
■山下医科器械の事業内容
山下医科器械は、画像診断分野、理化学検査機器分野・メンテナンス分野・設備機器分野・IT医療情報分野・医療環境分野などの事業資源を有しており、医療機関のさまざまなニーズに対応しています。医療技術・医療経営に対する要求事項がさらに複雑化・高度化していく昨今、山下医科器械ではこれらの事業環境の激変に適切に対応し、地域医療にさらに高い水準で貢献していくためには、幅広いサプライヤー(パートナー企業)とのパートナーシップの形成による経営資源の活用と効率化や、迅速な事業基盤の多角化・複合化が必要であると考えております。
地域性・顧客セグメント・事業分野などを考慮して、双方の経営資源を保管しあうことのできる事業提携や、山下医科器械の総合力をさらに拡大し、「トータル・メディカル・サポート企業」として、医療機器ディーラーという枠を超えた事業展開を積極的に行っていきます。
このようにして事業内容を見てみると、山下医科器械がいかに幅広く医療支援の事業を展開しているかがわかりますね！
幅広い医療支援事業を展開し、地域医療に貢献してきた山下医科器械株式会社！
これまで紹介してきたように、山下医科器械は医療現場のニーズに応え、様々な分野で医療のサポートをしてきました。また、時代の変化と共に、医療現場のニーズも多様化してきていると山下医科器械は捉えています。多様化するニーズに応えるため、山下医科器械は様々な分野の事業を展開し、医療をサポートできる体制を整えてきました。そういった取り組みにより「トータル・メディカル・サポート」を目指し、山下医科器械は事業を拡大してきました。これからも山下医科器械は事業を拡大し、地域医療に貢献していくことでしょう。
医療現場のニーズに応え、地域医療に貢献してきた山下医科器械の今後の活躍に注目ですね！
