事業ポートフォリオ

1988　昭和63年2月 ＯＡ機器、電話機等の販 売及びリースを目的として株式会社光通信を設立（資本金１百万円）
7月 市外電話サービスの回線 販売 事業を開始　のちに、DDIの代理店としてNo,1へ！
1990　平成2年4月 複写機、ファクシミリの販売を開始　のちに、シャープ の代理店としてNo,1へ！
1992　平成4年12月 国際事業部を組織し、国際電話サービス回線販売事業を本格化　のちに、IDCの代理店としてNo,1へ！
1993　平成5年6月 移動体通信事業部を組織し、携帯電話サービス回線販売事業を本格化
1994　平成6年4月 携帯電話機器の売切り制導入に伴い、携帯電話機器の販売を開始
5月 東京都新宿区に携帯電話販売ショップ第１号店が開店　のちに、NCC系キャリアの代理店としてNo,1へ！
1995　平成7年5月 通信機器営業部を組織し、ビジネスホンの販売を本格化
7月 簡易型携帯電話（ＰＨＳ）サービスの取次及びＰＨＳ端末の販売を開始
1996　平成8年2月 光通信設立8年で株式公開　当時の日本最短記録社長/ 最年少記録を樹立！
1997　平成9年8月 光通信設立9年で売上高1,000億円を突破
1998　平成10年8月 携帯電話販売ショップ店舗数が全国で500店舗に拡大
1999　平成11年3月 光通信設立11年で売上高3,000億円突破
9月 光通信設立11年、店頭公開3年目で東京証券取引市場第一部へ上場
当時東証市場最短記録/ 社長最年少記録を樹立！
2000 平成12年6月 株式会社クレイフィッシュ（現e-まちタウン株式会社）を子会社化
9月 サービス接遇検定試験団体優秀賞受賞
2002　平成14年3月 決算期を8月から3月に変更
7月 複写機販売において、月販3,000台を超える組織の構築、独立系ディーラーとして日本一に
保険販売事業を、株式会社ニュートン・フィナンシャル・コンサルティングとして営業開始　のちに、アリコジャパン・アフラック代理店としてNo.1へ！
2003　平成15年6月 代表取締役2名体制を採用
2004　平成16年3月 配当金を年間1株あたり30円に（復配）
4月 ひかり健康保険組合を設立
2005 平成17年3月 配当金を年間1株あたり40円に(増配)
2006 平成18年2月 株式会社クレイフィッシュの商号を「e－まちタウン株式会社」に変更
10月 日本情報処理開発協会（JIPDEC）より「プライバシーマーク」を認定取得
2008 平成20年3月 配当金を年間1株あたり60円に(増配)
5月 中国・上海に営業所を設立
9月 株式会社パイオン（旧：株式会社ネクサス）を子会社化
2009 平成21年2月 東京労働局より「次世代育成支援対策推進法」認定マークを取得
7月 ベンチャーファンド事業の業務執行権等を譲渡
ユニバーサルソリューションシステムズ株式会社を子会社化
2010　平成22年10月 携帯電話販売店舗数が全国で2,000店舗を突破
2011　平成23年10月 東京都豊島区西池袋1-4-10に本社移転
2012　平成24年3月 配当金を年間1株あたり70円に(増配)
11月 自己株式500万株を消却
2013　平成25年3月 配当金を年間1株あたり94円に(増配) －四半期配当を実施
6月 株式会社エフティコミュニケーションズを子会社化
8月 自己株式400万株を消却
12月 自己株式160万株を消却
2014　平成26年3月 売上高・営業利益で設立以来最高額を記録
配当金を年間1株あたり140円に(増配)－四半期配当を実施
5月 株式会社京王ズホールディングスを子会社化
（引用：光通信公式ホームページ）

集団成功主義という考え方の光通信

　いかがだったでしょうか。光通信は身近なところにある企業です。集団成功主義という利益が出せなければ関わるみんなが幸せになれないという考えを持っていて、利益という目標に向かっていることから、光通信は実力主義が感じられる会社でしょう。入社してすぐ成果を発揮したい、成果を評価してもらいたいというあなたは光通信を訪れてみてはいかがでしょうか。

※本ページ内の情報は2017年7月時点のものです。