三機工業株式会社の企業概要
社名 | 三機工業株式会社 |
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本社所在地 | 〒104-8506 東京都中央区明石町8番1号 |
設立年月日 | 1925年4月22日 |
代表取締役社長 | 長谷川 勉 |
株式公開 | 東京証券取引所 第一部上場 |
資本金 | 81億518万円 |
事業内容 | 建築設備事業
ビル空調衛生事業 空気調和設備、給排水衛生設備、防災設備、厨房設備、地域冷暖房施設、原子力関連施設 産業空調事業 産業空調設備、クリーンルーム設備、医薬・食品製造施設、環境制御装置、冷凍・冷蔵装置 電気事業 電気設備、電気通信設備、通信関連施設、電気土木 スマートビルソリューション事業 中央監視・自動制御設備、情報通信システム、危機管理(BCP)ソリューション、IP電話システム、セキュリティシステム ファシリティシステム事業 オフィス等ワークプレイス構築、移転の設計、プロジェクトマネジメント、コンサルティング プラント設備事業 機械システム事業 FAシステム・クリーン搬送システム、物流システム、空港手荷物・貨物ハンドリングシステム、搬送情報制御システム、医薬ハンドリングシステム、標準コンベヤ 環境システム事業 上水・下水処理設備、一般及び産業廃棄物処理・再生設備、産業用環境設備、食品・化学等産業用プラント設備 不動産事業 |
三機工業株式会社の沿革
1925年4月22日 | 三井物産株式会社機械部を母体として三機工業が創立。資本金50万で従業員12名。 |
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1931年 | 三信ビルに三機工業の本社を移転。 |
1933年 | 東京日本生命館竣工。満洲に三機工業の大連支店が開設。 |
1935年 | 三機工業創業10周年。三機工業の従業員は300名に。 |
1941年 | 太平洋戦争が勃発。三機工業でも人や材料が不足。 |
1943年 | 三機工業川崎製作所と鶴見工場が軍需会社に指定される。 |
1950年 | 朝鮮戦争による軍需景気で三機工業の業績が向上。 |
1958年 | 三機工業の資本金が10億を超える。 |
1963年 | 三機工業の相模工場が竣工。 |
1964年 | 東京オリンピックで三機工業が国立代々木総合体育館やNHK放送センターなどのプロジェクトに参加。 |
1971年 | 三機工業サッシ事業の分離。 |
1982年 | 三機工業の技術研究本部が神奈川県に設立される。 |
2000年 | 三機工業湘南研修センターを開設。 |
2005年 | 三機工業の本社が日本橋へ移転。 |
2011年 | 三機工業の本社が築地へ移転。 |
2012年 | 三機工業がスマートビルを開始。 |
三機工業株式会社の事業ビジョン
三機工業の長谷川社長が重視しているのはエンジニアリング。三機工業はエンジニアリングの総合力を高めることで、社会に新しい価値を届けたいと考えています。
三機工業株式会社の経営理念
三機工業のグループとしての経営理念は「エンジニアリングを通じて快適環境を創造し、広く社会の発展に貢献する」というものです。
これには技術を磨いて顧客満足度の向上に努めることや、三機工業社員同士がコミュニケーションを重視し、相互に尊重することが含まれています。
また、三機工業の社員一人ひとりが社会の一員であることも意識して行動し続けます。
三機工業株式会社の事業ポートフォリオ
三機工業の技術が生きた建造物は日本にたくさんあります。例えば三重県のジャズドリーム長島。三機工業はこの建物の電気関係の整備を行った企業なんです。
三機工業の電気事業では照明設備、受変電設備、監視システム、情報インフラなどの重要な設備を整えます。
三機工業株式会社の事業案内、サービス紹介
三機工業株式会社の技術・サービス
三機工業が誇る技術のひとつにベルトコンベア技術があります。どこの工場においても大量生産する場合はベルトコンベアが必要ですが、三機工業はベルトコンベアの技術の点でもベテランなんです。三機工業は設置のみならず、保守支援サービスも行っています。
三機工業の電気関係の技術として注目されているのがSSOM照明制御システムです。三機工業のこの技術は執務者が1灯単位で調光するSSOM照明制御システムを大幅に省エネ化させます。
三機工業株式会社によるあべのハルカス省エネ工事
三機工業はプレート熱交換器やロイヤルスイートルームに雑排水発電設備を備えることで、あべのハルカスの省エネ設備に変革をもたらしました。
三機工業株式会社の総合エンジニアリングによるシナジー効果
三機工業が最も重視するのが総合エンジニアリング。三機工業は設備の全体のライフサイクルを見据えて最適なソリューションを生み出します。
環境・社会・経済での様々な要求に答えるため三機工業は付加価値の高いオンリーワンシステムを提供しています。
三機工業は都市の建物の技術を影で支える企業。これからも日本の都市開発を支えていってほしいですね。