part.4 日本の教育に必要なこと
社長対談 第2回のゲストは、60代で再び起業し、日本初のエデュテインメント施設『キッザニア東京』を立ち上げた、KCJ GROUP株式会社の住谷栄之資氏と、約4,000人の英会話講師数、レッスン提供数は業界No.1(2016年3月時点)の株式会社レアジョブの加藤智久氏。
日本の教育に新風を巻き起こすお二人が語る、成長に繋がる本当の教育とは。その秘めたる想いに迫ります。
※エデュテインメントとは
教育を意味する「エデュケーション」と、娯楽を意味する「エンターテインメント」を合わせた造語。
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日本の教育に必要なこと
【加藤】
僕は、先ほどお話ししたゴール無きインプット、インプット9、アウトプット1みたいな比率になっているので、もっとこう、ゴールイメージを明確に持ってもらうための、何らかの職業体験というのが、まず基盤としてあって。そのゴールに基づいて、インプットとアウトプットの比率というのを最適な比率に持っていくということが大切なんじゃないかなと思っていますね。
【住谷】
教育という言葉は非常に広い意味合いを持っていると思っていて。例えば、教育しなくても、本人が持っている本質的なもの、あるいは感じるもの、そういったもので本人が成長していくということも僕はあると思うのです。極端に言うと何もしない。地球という環境があって、自分の思いのまま生きてようと。
例えばの話、ちょっと荒っぽい言い方ですけど「何もしない」。どうしても上から目線で、これを勉強しなさい、あれを勉強しなさい、要するにハウトゥーになってしまうと結局、答えって誰かが教えてくれるんだということを子どもが感じてしまう。世の中へ出ると答えの無いことがいっぱいあるので、物を売るにしても売り方は山ほど、千差万別。
しかし、これはこういう売り方なんだよってひとつ決めてしまうと、もうこれしかないって思っているんだけど、もう好きなように売れよという話になると思う。自分で工夫するというような価値観だったり、思考力だったり、あるいはクリエイティビティだったり、そういったものを自分でひねり出していく、考えていくっていうかね。そういうのは凄く大事なのかなと。今は答え有りき、どこかに答えがあるんだと思うし、「どうしましょう!」というようなことになっている。今まではね。そういうふうな感じを受けていますね。
KCJ GROUP株式会社 代表取締役社長 住谷 栄之資
2006年、日本初のエデュテインメント施設『キッザニア東京』を立ち上げる。
住谷氏は、藤田観光株式会社を経て株式会社WDIの柱となる事業をつくり上げる。「ケンタッキー・フライド・チキン」約30店舗のフランチャイジーを手がけた他、「トニーローマ」「スパゴ」「カプリチョーザ」などのライセンスを獲得。60歳で同社を退職し、キッズシティージャパン(現KCJ GROUP株式会社)を設立。60代で再起業を果たした。
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株式会社レアジョブ 代表取締役会長(対談当時) 加藤 智久
Skypeを使ってフィリピン人講師とのマンツーマンレッスンを25分129円から受講出来る格安オンライン英会話サービスを提供。約4,000人の英会話講師数を有し、レッスン提供数は業界No.1(2016年3月時点)。2014年6月東証マザーズに上場。
加藤氏は一橋商学部卒業後、外資系戦略コンサルティングファームを経て、現社長の中村岳氏と2007年にレアジョブを創業。2015年に代表取締役会長に就任した。