三洋貿易株式会社の会社概要と歴史
まずは、三洋貿易の会社概要について説明していきます。
| 商号 | 三洋貿易株式会社 |
|---|---|
| 本店 | 〒101-0054東京都千代田区神田錦町2丁目11番地 |
| 設立 | 昭和22年5月28日 |
| 代表取締役社長 社長執行役員 | 増本 正明 |
| 上場証券取引所 | 東京証券取引所 市場第一部 |
| 資本金 | 10億658万円 |
| 事業内容 | ゴム事業、化学品事業、機械・環境事業、産業資材事業、科学機器事業 |
三洋貿易株式会社の歴史
続いて、以下は三洋貿易の歴史です。
| 1947年5月 | 旧三井物産の解体に伴い、同社神戸支店有志により神戸を本店として資本金195千円をもって三洋貿易株式会社を設立 |
|---|---|
| 1948年 5月 | 東京支店を設置 |
| 1952年12月 | 大阪支店を設置 |
| 1954年1月 | ニューヨーク駐在員事務所を開設 |
| 1958年8月 | 名古屋支店を設置 |
| 1961年2月 | ニューヨーク駐在員事務所をアメリカ現地法人Sanyo Corporation of America (現・海外連結子会社)に改組 |
| 1964年11月 | 三洋貿易ビルを竣工し、本店を神戸から東京に移転 |
| 1971年7月 | 東京支店の呼称を廃止し、本店及び東京支店を併せて本店と総称する |
| 1988年6月 | バンコク駐在員事務所を開設 |
| 1990年9月 | ハノイ駐在員事務所を開設 |
| 1992年10月 | ホーチミン駐在員事務所を開設 |
| 1994年11月 | デトロイト駐在員事務所を開設 |
| 2000年3月 | デトロイト駐在員事務所をSanyo Corporation of America Detroit Branch Officeに改組 |
| 2002年8月 | 上海駐在員事務所を開設 |
| 2002年10月 | ニューリー・インスツルメンツ株式会社を吸収合併 |
| 2003年6月 | バンコク駐在員事務所を関係会社サンタップ・インターナショナル社へ業務移管 |
| 2003年12月 | 上海駐在員事務所を中国現地法人三洋物産貿易(上海)有限公司(現・海外連結子会社)に改組 |
| 2004年1月 | コスモス商事株式会社(現・連結子会社)を買収し、100％出資の子会社とする |
| 2004年9月 | 本店、大阪支店、名古屋支店においてISO14001認証(審査登録)を取得。三洋物産貿易（上海）有限公司に天津事務所を設置 |
| 2005年12月 | 三洋物産貿易（上海）有限公司に広州事務所を設置 |
| 2006年4月 | 三洋テクノス株式会社を設立（非連結子会社） |
| 2006年10月 | 株式会社ケムインター(現・連結子会社)の株式を取得し、子会社とする |
| 2008年6月 | 新本社ビル竣工 |
| 2010年5月 | ホーチミン駐在員事務所をベトナム現地法人三洋貿易（ベトナム）有限会社(非連結子会社)に改組 |
| 2010年10月 | インド駐在員事務所（ニューデリー）を開設 |
| 2011年9月 | ハノイ駐在員事務所を三洋貿易（ベトナム）有限会社ハノイ支店に改組 |
| 2011年12月 | インド駐在員事務所（ニューデリー）をインド現地法人三洋貿易インド株式会社に改組 |
| 2012年2月 | 三洋物産貿易（香港）有限公司を設立 |
| 2012年10月 | 東京証券取引所 市場第二部に上場 |
| 2013年10月 | メキシコ現地法人 Sun Phoenix Mexico S.A. de C.V. を設立。東京証券取引所 市場第一部銘柄に指定 |
| 2014年8月 | インドネシア現地法人 PT. Sanyo Trading Indonesia を設立 |
| 2015年7月 | シンガポール現地法人Singapore Sanyo Trading Pte. Ltd.を設立 |
| 2016年2月 | 株式会社ソートの全株式を取得し、子会社とする |
| 2016年7月 | 日本ルフト株式会社の全株式を取得し、子会社とする
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■三洋貿易の歴史の要点
最初は、1947年5月に旧三井物産の解体に伴い、同社神戸支店有志により神戸を本店として三洋貿易株式会社を設立したところから始まりました。その後三洋貿易は、1948年 5月に東京支店、1952年12月には大阪支店を設置し、以降続々と支店を展開していきます。そして三洋貿易は、2012年10月に東京証券取引所市場第二部へと上場、2013年10月には東京証券取引所市場第一部銘柄に指定し、勢いを増していきます。2016年7月に三洋貿易は、日本ルフト株式会社の全株式を取得して子会社とするなど、現在もますます拡大しています。
三洋貿易株式会社の事業案内
三洋貿易の事業内容は、以下の通りです。
■三洋貿易のゴム事業部
ゴムは、タイヤをはじめベルト、ホース、ロール、シールなど自動車・IT関連機器を始めあらゆる産業分野で使用されています。三洋貿易のゴム事業部では1952年に当時世界有数の合成ゴムメーカーであるカナダのポリサー社の総代理店となって以来、同社の各種合成ゴムとその加工技術を国内に紹介し、わが国ゴム工業の発展に寄与してきました。ポリサー社のゴム部門は1990年に世界的企業のドイツ･バイエルAG社の傘下に入りました。さらに、2004年にはゴム、高機能化学品のメーカーとしてランクセス社が設立されました。三洋貿易の事業部では工業用ゴム部品などに用いられるハロゲン化ブチルゴム、レギュラーブチルゴム、耐油性に優れたニトリルゴム、耐油/耐熱性に優れた水素添加NBR、耐候性に優れたEPDM等、これまで以上に幅広く、高品質の合成ゴムを市場へ供給しています。
■三洋貿易の化学品事業部
三洋貿易の化学品事業部は、高付加価値化学品の輸入、国内販売、輸出ならびに三国間取引きを行っています。また三洋貿易は、近年、医療、エネルギー、環境など成長分野への関連商材の開発や、ベトナム、インドなどの新興国との取引き拡大に努めております。三洋貿易の輸入では各種高品質樹脂、添加剤、その他機能化学品を取り扱い、塗料、インキ、フロア-ポリシュ、繊維、製紙、接着剤、皮革などのメーカーに販売しています。三洋貿易は北米・ヨーロッパ・アジアの化学メーカー数十社と緊密で強力な関係を結び、それら企業から得た海外技術開発動向、市場動向などの情報を提供しつつ、多彩なファインケミカル製品の輸入を行っています。
■三洋貿易の機械・環境事業部
三洋貿易の機械・環境事業部は、ペレットミル（造粒機）とその他関連装置及び接着機器のスペシャリストとして高い評価とマーケットシェアを獲得
■三洋貿易の産業資材事業部
三洋貿易の産業資材事業部では、自動車シート用高機能部品の販売活動を行っています。三洋貿易の主な取扱い製品は、GST AutoLeather社（米国）製本革、L&Pグループであるシュクラ社（カナダ）及びL&H社（中国）製ランバーサポート、プルマフレックス社（ベルギー）製サスペンションマット、L＆V社（中国）製シートアジャスターモーター、L＆C社（中国）製ケーブル、Gentherm社（米国）製シートモーター及び空調システム・ECU、IEE社（ルクセンブルク）製シートベルトリマインダー・乗員検知システム・各種センサー、と多岐にわたります。また近年では、新規商材として、デースンエレクトリック社（韓国）製自動車用各種スイッチ、フナボリ社（日本）スパッター防止剤、One - One社（日本）製バッテリー延命装置、エコ・テクノロジ―社（日本）トルネード型小型風力発電機なども、三洋貿易では手掛けています。
■三洋貿易の科学機器事業部
三洋貿易はアプリケーション・サポート/テクニカル・コンサルティングを基本に各種高機能科学機器を輸入販売しています。三洋貿易の科学機器事業部は、海外の先端技術を持ったメーカーから各種分析機器、試験機器を輸入し、官公庁、大学をはじめとし、化学工業、石油化学、製薬、食品、機械、自動車産業、エネルギー産業などの研究所や品質管理部門への販売と技術サポートを行っています。お客様のご要求にお答えできるよう専門知識を持った三洋貿易のセールスエンジニア、アプリケーションスペシャリストが分析機器・試験機器の基本的な取扱い方法から細かなノウハウまでのご相談に応じます。
トライボロジー関連機器（試験機・メンテナンス用分析機器）、耐候性試験機、表面物性測定機器、発光分析計、WS-CRDSアナライザー（ガス濃度、同位体比）、バイオプロセスセンサー、SPF分析器、赤外・ラマン関連分析機器、真空関連機器など広範囲の科学機器を三洋貿易では取り扱っております。また、三洋貿易の子会社である三洋テクノス株式会社は、科学機器事業部で取り扱う機器を中心に、保守サービス、機器の改造、特殊仕様機器の製造などをお受けするために設立しました。お客様の多様なご要求に対し迅速かつ柔軟な対応が可能なサポート体制を敷いています。
このようにして事業内容を一覧で見てみると、三洋貿易がいかに幅広く事業を展開しているかがわかりますね！
創業以来約70年もの間、日本産業の発展に貢献してきた三洋貿易株式会社！
これまで紹介してきたように、三洋貿易は創業以来、産業に必要な原材料などを輸入し、日本産業の発展に貢献してきました。三洋貿易はこれまで時代の変化に対応し、その時々の市場ニーズを把握して事業を展開してきました。また三洋貿易は、これまでの実績に満足することなく、2020年に向けて新しい事業の計画も立てています。これからも三洋貿易は事業を拡大し、人々の生活に貢献していくことでしょう。
約70年の歴史を持ち、日本産業の発展に貢献してきた三洋貿易の今後の活躍に注目ですね！
