株式会社レアジョブ 1,000万人が英語を話せる社会を実現するレアジョブの三要素 株式会社レアジョブ 代表取締役社長 中村 岳　 (2018年1月取材)

【ナレーター】

加速する企業のグローバル化。世界に通用する人材となるべく、近年、英語教育の重要性はますます高まってきており、英語を学ぶ機会も多様化してきている。

そんな中、フィリピン人講師による質の高い英会話レッスンをオンラインで提供するサービスを運営し、事業を拡大し続ける企業がある。株式会社レアジョブだ。

個人向けの英会話レッスンのみならず、法人向けの研修サービスや、学校の授業で使用される教育機関向けサービスも展開し、累計ユーザー数は60万人を突破。2014年にはオンライン英会話業界初の株式上場を達成した。

日本の英語教育に一石を投じたレアジョブの強みと、創業時から掲げる壮大なミッションの真意に迫る。

―今に生きたエジプトでの経験―

【ナレーター】

1980年生まれ、東京都出身。父親の仕事の関係で小学校低学年の時にエジプトに住んでいた中村は、日本と海外の違いを肌で感じたことで海外に興味を持ったと振り返る。

【中村】

色々な外国の方々がいらっしゃいまして、そういった方々とコミュニケーションをとったりして一緒に遊んだり、一緒に何かをするということは非常に楽しいな、面白い経験だなというのはその時感じておりました。少し英語でコミュニケーションとったりしますが、それほど十分満足というわけではありませんでした。これがもしもっときちんとコミュニケーションがとれるようになれば、より面白いことができるのではないかなというような経験をしておりました。それがきっかけとなって海外にも興味を持ちましたし、日本と海外とは結構違うというところを自分の中で意識したり感情として持つようになったりしました。それでいずれは海外と何かやるようなビジネスをしたいなというのは幼少期から持っていた目標の1つです。これが小学校の時になります。

【ナレーター】

帰国後、東京大学工学部に進学。情報通信技術に関する研究を行う中でモバイルの更なる発展を予期し、その発展に寄与したいと思うようになったという。

【中村】

当時、2005年でしたが、これからよりモバイルというのがもっと増えていくだろうなと思っておりましたし、より個人が発信したり個人が主役になっていく（のではないかと思っていました）。さらにモバイルの機能が発展していくと、より個人の力が強くなっていくのではないかなというふうに思っておりまして、モバイルを使ったり、あるいは個人の力を使ったりするようなサービスをつくりたいなと思っておりました。それでそんなことができるような会社というのをいくつか調べておりました。その中で、個人とモバイルというところで考えると、通信事業者としてプラットフォーム寄りのところでやるか、あるいはアプリケーション寄りのところでやるかというような選択肢が出て来るのですが、僕はより多くの人に使ってもらえる可能性もあるとすれば、通信事業者のところでサービスをつくることができたら、もしうまくいけばより多くの人に使ってもらうことができる可能性があるのではないかというふうに思いまして、NTTドコモに就職したというような感じになります。