株式会社レアジョブ 1,000万人が英語を話せる社会を実現するレアジョブの三要素 株式会社レアジョブ 代表取締役社長 中村 岳　 (2018年1月取材)

―1,000万人の日本人が英語を話せる社会に―

【ナレーター】

中村がレアジョブの強みだと語るオンライン英会話事業の拡大に必要な3つのパーツとは。

【中村】

ITの部分とそれから教育の部分。あとはビジネスという部分、この3つが必要になると思っています。この3つをきちんとそろえてバランスよくやらないとユーザーさんの体験としても効果としてもうまいものが出ません。ですのでこのITと教育とビジネス、この3つを全て揃えていて、そういった人たちがいるというところが我々の1番の強みになっているかなと思っています。そういった人たちがいることによって結果としてそれぞれの講師の質があがり、教材の質があがっていく。また、お客さんが実際に受けるのはタブレットだったりPCだったりスマートフォンだったりするなかで、そういった中でも使いやすいものができていくと。ですのでストレスなくきちんとレッスンを続けていけるような仕組みになっているというような形で、それぞれがうまく絡まってやっていけるところが我々の強みになってくるかなと思っています。

【ナレーター】

1,000万人の日本人が英語をはなせるようにすることをミッションに掲げるレアジョブ。その真意とは。

【中村】

例えば日本の人がアジアに旅行にいったとします。フィリピンにいったりすると問題なく英語通じるなという感覚を持つと思うのですね。シンガポールとかもそうだと思います。一方でインドネシアとかにいったりすると全然英語通じないというふうに感じたりすると思うのです。その差は何かというふうに考えると、英語を話している人の差というところかなと思っております。もし、日本で1,000万人が英語を話せるようになっている社会だとすると、その時にはどうなるかというと、海外の人が日本に来た時に、日本は英語が話せる国なのだなというふうに思ってもらえるのではないかなと。我々が今シンガポールにいったりフィリピンにいったりしたときに思うような感情と同じような感情を持つのではないかなと。その1つが1,000万人くらいなのではないかなと思っています。ほんとうに1,000万人が英語を話せるようになったとしたら、海外から日本に来て日本で働く、その際にもみな英語が話せるので英語で働くこともできますし、あるいは、日本の人が海外に出ていって海外で何か事業を起こしたり、あるいは何か日本のものを海外に持っていったりして海外と何か取引したりするということも、より成功しやすくなっていくのではないかなと思っております。結果として日本の国力が強くなっていくというところに繋がっていくのではないかなというふうに考えております。