株式会社クリスプ テクノロジー導入で新風を吹かす「サラダ専門店」躍進の秘密 株式会社クリスプ 代表取締役 宮野 浩史　 (2019年1月取材)

【ナレーター】

テクノロジーの進化の波が押し寄せている飲食業界。支払いの対応や接客など、それまで人が担っていた役割を機械が代替することが当たり前になる時代も、遠くはない。

そんな中、業界に先駆けて店舗でのセルフレジ導入と完全キャッシュレス化を実現し、会計にかかる部分を無人化したことで注目を集める企業がある。株式会社クリスプだ。

「デジタル領域で日本をリードする飲食チェーン」を目標に掲げ、食材や味をカスタムできるサラダ専門店『CRISP SALAD WORKS』を展開。

2017年に導入したモバイル事前注文アプリは、売り上げの約4分の1を占めるまでに成長し、2019年2月時点で、3店舗で完全キャッシュレス化を実現。従業員が注文・会計作業に従事していた時間を顧客とのコミュニケーションにあてることで、リピーター増加へとつなげている。

創業者が語る、キャッシュレス化やデータ活用を進めることで見えた新たな飲食店の価値とは。

―アメリカで学んだビジネスの本質―

【ナレーター】

アメリカへ単身赴任していた父の勧めで、父の知り合いのホストファミリーのもとへホームステイをすることになった宮野。

当時の心境をこう振り返る。

【宮野】

行ったばかりのころは言葉が話せないので、地域のそういう場所で外国人向けに無料で英語を教えてくれるような場所があり、そういうところにいって勉強したりしていました。

おそらく中国系の方で70歳とか80歳のおじいさんから話しかけられて、それにも全然答えられなくて、歯がゆい想いをしたのは今でも覚えています。「もういいよ」というふうに言われてしまって、とても悔しかったのは今でも覚えていますね。

【ナレーター】

ホストファミリーの父親が様々なビジネスに携わっており、その中のひとつで、アメリカからの撤退が決まっていた天津甘栗の販売事業を、再度ビジネスパートナーとしてともに立ち上げることを提案され、これを受託。

アメリカの主要都市を回り、スーパーマーケットなどの店舗前で販売した結果、驚くほど売り上げは良かったという。しかし、当時10代だった宮野は、全く異なった想いを抱いていた。

【宮野】

僕も当時19歳くらいでしたので、友達にも「僕、アメリカで甘栗を売ってるんだよね」というのも、あまり格好良くないなという想いがありました。もっと格好良い商売をやりたいな、と。

出店ではなく、お店がきちんとあって、人気の食べ物を扱いたいと。それこそアイスクリームやジェラート、タピオカなどはとても人気だったので、日系のスーパーさんの中のフードコートなどに場所をお借りして、そこでお店もつくって売りました。

ただ、アイスクリーム屋さんは全然売れなかった。人気の商売、やってみたいと思う商売というのは、みんなやりたいから難しいのだと。人気のない商売こそ非常に求められていたり、本当はやらなければならないことだったりするのかもしれないと感じました。それはすごく甘栗の商売を通じて学びましたね。